注目ポイント
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世界でエネルギー消費量を減らそうという流れの中日本も各家庭でのエネルギー消費を抑える施策を打ち出します。その一つが省エネ住宅です。
今回は省エネ住宅とは何なのか、特徴やメリット・デメリットを紹介します。
省エネ住宅(省エネルギー住宅)とは、生活に必要な消費エネルギーを抑えられる住宅のことです。電気やガスの代わりに太陽光や風力、水力などの再生可能エネルギーを活用するので、地球温暖化ガス(CO2)排出を抑えた地球環境に優しい住宅でもあります。
省エネ住宅は、断熱性・高気密なので住宅の外と中の熱移動を少なくする効果があります。これにより、夏は涼しく冬は暖かいという、外気温の変化によって部屋内や部屋間の室温が影響されることなく、冷暖房の使用を抑えつつ季節に応じ過ごしやすい住環境が得やすくなるのです。
冷暖房などのエネルギー使用量を削減するためには、屋根や天井、壁、1階の床に高性能な断熱材を採用するだけでなく、外気温を半分以上も室内に伝えてしまう窓や玄関ドア、勝手口ドアに高気密・高断念なサッシを設置しましょう。
省エネ住宅は、普段使っている設備を高効率設備に置き換えることでエネルギー使用量を削減できます。たとえば、冷蔵庫や炊飯器、電子レンジ、エアコン、照明など、使用頻度の高い電気製品を、省エネ家電やLED照明などに置き換えることでエネルギー消費量を抑えることができます。
省エネ住宅は、太陽光発電システム設置などでエネルギーを作り出します。太陽熱利用システムは太陽熱を給湯や暖房に利用できます。太陽光エネルギーを電気に変換し、余剰電力を蓄電池に蓄えることで天候の悪い時期や災害時などに備えることができます。
国は1980年に「省エネルギー基準」を定めました。省エネルギー基準は「外皮性能」と「一次エネルギー消費量」の二つの側面により評価されます。
外皮性能とは屋根や壁、床、天井など住宅を囲んでいるあらゆる部分の断熱性能を指します。屋外の影響で熱を損失せず、温度を一定に保つほど高評価になります。外皮平均熱貫流率と冷房期の平均日射熱取得率の2つを合わせて評価されます。
外皮平均熱貫流率(UA)とは壁や屋根などの断熱性能を示す数値です。数値が小さいほど断熱性能が高くなります。
冷房期の平均日射熱取得率(ηAC)とは夏などの暑い時期に、日射を遮る効果を表した数値です。数値が小さいほど日差しを遮る性能が高くなります。
普段使う家電や給湯、照明などは、住宅の断熱性に影響を受ける・受けない・太陽熱を利用するなどによって単位が異なるため一次エネルギー消費量(ギガジュール)という統一単位へ換算します。全一次エネルギー消費量から創エネ量を引いた数値よりも一次エネルギー消費量の方が抑えられていれば、省エネ基準を満たしています。
低炭素住宅は改正省エネ基準よりも、一次エネルギー消費量10%削減、省エネ基準と同等またはそれ以上の断熱性という2つの条件を満たすだけで認定されます。
ZEHは高い断熱性と太陽光発電や蓄電池設置が必須条件です。
HEAT20は、省エネ性能と室内温度という独自の基準を持っています。G1は10℃、G3は13℃を下回らない室温とグレード分けし、省エネ基準と比較してG1は30%、G3は50%の削減率となっています。
BELS(Building-Housing Energy-efficiency Labeling System)とは、省エネ性能を表示する第三者認証制度であり、星のマークの数によって省エネ性能のランクを示しています。五段階評価であり、誘導基準、トップランナー基準、ZEH基準相当といった省エネ基準を上回る基準も設けられています。
☆ |
2020年の省エネ基準適合レベル未満 |
☆☆ |
省エネ基準(2020年の省エネ基準適合レベル) |
☆☆☆ |
誘導基準(認定低炭素住宅レベル) |
☆☆☆☆ |
トップランナー基準(ZEHの一歩手前レベル) |
☆☆☆☆☆ |
ZEH基準相当(ZEHレベル) |
BELSは簡単に説明すると住宅の燃費表示です。自動車がリッター何km走行可能と表記されているように、今後住宅にも表記され、建物の燃費を横並びに一つの基準で比較し、正当な燃費評価が可能になります。
冷暖房の効率が上がり、太陽光などの再生可能エネルギーを利用することで光熱費が削減できます。一般的な省エネ住宅では年間6万円、30年で270万円ほど節約することができるといわれています。
省エネ住宅は高断熱・高気密なので1年を通して快適に過ごすことができます。部屋によって冷暖房の効率が落ちることもなく急な温度変化によるヒートショックリスクも軽減され、さらに結露によるカビやダニも抑制可能なので、健康に配慮した住環境が得られるでしょう。
省エネ関連補助金・給付金には「ZEH支援事業」「長期優良住宅化リフォーム補助金」などがあります。
ZEH支援事業はZEHや、LCCM住宅建築への補助が手厚くなる傾向があります。
すまい給付金は新築住宅で住宅ローンを利用しない場合、一定の省エネ基準を満たせば給付金が支給されることがあります。
「長期優良住宅化リフォーム補助金」は1戸あたり最大150万円の補助金を受け取れる可能性もあります。
また、長期優良住宅は固定資産税などの負担が軽減され、一定基準を満たした場合、長期固定金利の住宅ローン「ふらっと35」で0.3%金利が引き下げ優遇制度の利用も可能となります。
BELS認定を受けることができれば、最大50万円の補助金を受けることができます。
グリーン住宅ポイント制度は、一定の省エネ機能を満たした新築住宅の建築などによりポイントがもらえ、そのポイントを商品と交換したり、追加工事代金に充てたりできます。
省エネ住宅は光熱費削減効果が期待でき、実際暮らすのに大変メリットがあります。しかし、省エネ基準を満たさなければいけないので、施工段階の費用が普通の住宅よりも割高になり、初期費用が高くなってしまいます。
省エネ住宅を建築するには、省エネ基準に適合した材料や設計、施行などが必要となります。省エネ住宅を建築する地域によって、使用する断熱材などが異なるため、省エネ基準を満たせる業者を探さねばならず大変です。
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