最終更新日:2021年9月16日投稿日:2021年7月27日

注文住宅を建てる際に加入を検討したい保険の種類

せっかく建てた注文住宅、そこでの暮らしは安心できるものにしたいものです。そのために、注文住宅を建てる際には同時に各種の保険への加入を検討する人もいます。ここでは、注文住宅を建てる際に検討される代表的な保険である火災保険、地震保険、家財保険の3つについて、その特徴や補償範囲、加入のタイミングなどについて学んでいきましょう。

保険の種類

火災保険

火災保険は、名前の通り火災をはじめとする事故による損害を補償するための保険です。補償内容が広いので、住まいを守るための代表的な保険と言えるでしょう。また、住まいに関する保険はこの火災保険がベースとなります。加入パターンはその補償対象によって、建物を対象とした保険契約、家財を対象とした保険契約、建物と家財両方を対象とした保険契約の3種類があります。

火災保険の補償範囲

火災保険の補償範囲は、火災による被害だけではありません。その補償範囲は、「火災・落雷・破裂・爆発」「風災・ヒョウ災・雪災」「水災」「盗難・水濡れ」「破損など」の5項目となっています。ただし、「盗難・水濡れ」「破損など」についてはオプション扱いになっている保険会社もあるので、事前に確認しておきましょう。

また、補償の対象となるのは建物のみ、家財のみ、建物と家財の両方の3種類です。建物と家財の火災保険をそれぞれ別の保険会社と契約することもできます。

地震保険

地震保険は、火災保険の補償内容に含まれていない地震による被害の補償を目的とした保険です。地震保険は単体での加入はできず、火災保険とセットで加入することになります。いわば、火災保険と地震保険はセットになってはじめて住まいを十全に守れるようになると言えるでしょう。

地震による被害は大規模になるものが多いため、地震保険は保険会社のみではなく、政府が「火災保険のための保険」とも言うべき再保険を通じて関与しています。そのため、地震保険はほかの保険に比べて公共性が高く、「半公的保険」とも呼ばれているのです。また、公共性の高い保険なので保険会社の利益が織り込まれておらず、どの保険会社でも補償内容と保険料に差がないことも、地震保険の大きな特徴と言えるでしょう。

地震保険の補償範囲

地震保険の補償範囲は、地震によって引き起こされた被害全般です。地震による直接的な被害はもちろんのこと、地震が原因で引き起こされた津波や噴火による被害にも対応しています。また、地震が原因で起こった火災の補償は火災保険ではなく地震保険の補償範囲となります。

家財保険

家財保険は、建物に対する火災保険とは別に、家財道具に対応した保険です。新築の場合は家の持ち主が火災保険と家財保険のうち片方だけを契約するのか、それとも両方を契約するのかを選ぶことになります。対して、賃貸の場合は建物の火災保険は大家さんが加入しているので、入居者は家財保険に加入することになるのです。

家財保険の補償範囲

家財保険の補償範囲は、家具や電化製品など多岐にわたります。衣類や本なども家財として扱われますが、現金・小切手・有価証券、動植物、データ、自動車、貴金属、骨董品などは家財保険の保証範囲外となります。また、浴槽や調理台、ふすまや建物に設置してあるエアコンなどの設備は家財保険ではなく火災保険の補償範囲となります。

保険加入のタイミング

結論から先に言うと、保険加入の理想的なタイミングは、家の引渡し日と保証期間のスタートが同じになるようにするのが理想的です。家への損害は家の引き渡しが完了した時点で持ち主の責任となるからです。つまり、家の引き渡しが終わってから保険に加入するのでは間に合わないということになります。

家の引き渡しに間に合うタイミングで保険加入できるようにするためには、金融機関との間で住宅ローンの契約を行うときが理想的でしょう。なぜなら、住宅ローン会社は契約者が被害にあったときでもローンの返済に問題が出ないように、住宅ローンの契約と火災保険への加入を同時に行っているからです。また、じっくり時間をかけて加入する保険を選びたい場合は、注文住宅の購入を考え始めるのと同時に保険についても調べ始めるのがいいでしょう。

保険の金額の決め方

住宅を守るための各種保険の保険金額は、ある程度自由に決めることができます。保険金額を決定する際には、建築費がその根拠となります。注文住宅などで建築費がはっきりしている場合は、その金額が保険金額となります。これを、「年次別指数法」と言います。

いっぽう、建築費がはっきりわからない場合は建物面積および保険会社が都道府県毎に設定している1㎡あたりの建築費を掛け合わせた額を算出します。その金額を基本に、プラスマイナス30％の範囲内で保険金額を設定します。これを新築費単価法と言います。

保険会社の選び方

地震保険は例外として、保険料や補償範囲は保険会社によって異なります。そのため、保険会社を選ぶ際には、複数の保険会社から見積もりをもらうのが良いでしょう。

複数の保険会社から見積もりをもらうには、一括見積サイトが便利です。一度の情報入力で10社前後の保険会社に同時に見積り依頼ができるので、自力で一社ずつ探すより大幅に効率的です。さらに、早い場合はその日のうちに連絡がもらえるので急いでいる場合も大丈夫です。また、無料なので気軽に依頼できるでしょう。

ただし、直接対面での面談はできないので、依頼者側もある程度は保険についての知識や仕組みを知っていないと上手く利用できない場合もあります。しかし、会社やサイトによっては専門のアドバイザーにフリーダイヤルで相談できるところもあるので、自信がない場合はそうしたサービスが利用できるところを探すと良いでしょう。サイトによっては見積もりだけでなく保険会社への申込みまでサポートしてくれるところもあるので、手続きに自信がない場合や忙しい場合などはそうしたところを探してみましょう。

また、保険会社を選ぶ前には自分の住まいや周辺環境の損害リスクをイメージしておく必要があります。火災保険は特にオプションが多いので、自分の状況に合わせてオプションを組み合わせることができれば、理想的な保険プランに加入できるからです。

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